介護用品をレンタルする前に知っておくべきことをご紹介します

自宅に介護を必要としているご家族がいるという方は増えてきています。
車椅子や介護用ベッドなどの福祉用具は基本自費で購入しなくてはいけないことから、費用面に関して不安に感じている方も少なくありません。
利用者に必要な福祉用具は様々な種類があり、多くは公的保険を利用して購入やレンタルができるようになっています。
レンタルの対象となる福祉用品は全部で13種目あり、要介護2～5の方に対して利用できるのが車椅子や車椅子の付属品、ベッドやベッドの付属品、床ずれ防止用具や体位変換器などが挙げられます。
要支援や要介護の場合であれば、手すりやスロープ、歩行器や歩行用補助つえ、自動排泄処理装置などが対象となります。

レンタルにかかる料金は原則で月額設定となっていることや、他のサービスと同じように介護保険が適用されて利用者は1～3割の自己負担で用具を借りることができるというメリットがあります。
例えば月額レンタル料が5,000円の車椅子をレンタルする場合は、1割負担の利用者の場合一ヶ月で500円となります。

福祉用具貸与サービスを利用する際には、都道府県または市区町村の指定を受けた福祉用具貸与事業者のみに限られるので、事業者を選択する際には担当のケアマネジャーや、医師や看護師などに相談をすることが大切です。