介護用品の費用を抑えるポイント～制度編～

介護用品の費用は上手に社会制度を利用することで抑えることが出来ます。もっとも利用しやすいのは介護保険制度です。要介護認定を受けている人であれば、限度額の範囲内で介護用品のレンタルサービスが受けられます。レンタルできるものには、車椅子や特殊寝台、床ずれ防止用具、移動用リフトなどがあります。

また、移動を補助してくれる歩行器や歩行補助杖などのレンタルも可能です。高額で購入することが難しい介護用品をレンタルすることが出来るので、経済的な負担を大きく軽減することができます。

また、介護保険制度では特定福祉用具というものが定められており、購入価格の1割を負担することで購入することができます。

特定福祉用具は衛生的に再利用が難しいトイレ用品や入浴用品、特殊尿器などが対象となっており、年間10万円を限度として利用することができます。要介護認定を受けていれば等級に関係なく利用することができます。

介護保険制度以外では、各自治体が独自に行なっているサービスがあります。パンフレットで必要な介護用品が購入できるサービスやおむつ代を一部負担してくれるサービスなどがあります。